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zoom RSS 東北大・山家智之教授「被災地診療支援のための電子診療鞄の開発と臨床」で反原発運動家に言いたい放題

<<   作成日時 : 2014/05/30 15:18   >>

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大和証券ヘルス財団「災害医療に関する調査研究助成」(平成23年度 助成金額 100万円)の一つがこれ。もちろん、この8人に激怒して構いません。でも、自律神経機能障害以外や自律神経機能障害の背後にある原因についてはまったく思いいたらない人たちとも言えるので、激怒しても無駄かもしれない。

山家智之(やんべ ともゆき)氏は医師だが、彼に心電図を渡しても、猫に小判。彼が心電図を見ても、学生運動の思い出しか浮かばないのだろう。


それにしても、また東北大学か・・・

今さら言うまでもなく、ストレスを増大させたもっとも大きな要因は、

まず第一に、
福島第一原発から環境中に放出された放射性物質の存在である。

第二に、
それを片付けようともしない東京電力と
「そこから離れることを支援する」と決して言わない政府関係者の発言と態度である。

第三に、
この3年以上もの長期にわたって、福島第一原発から環境中への放射性物質の放出が止まっていないという事実があるにも関わらず、原発再稼働を推し進めようとする行為あるいは発言、
そして、それに賛同する人々の存在である。



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【参考】
『敗北主義を説く人々・・正すためになし得ることは何もないと論じ・・心配するだけ無駄であると言う・・犠牲者に向かって、運命は避けられないものだから・・と言ってのけるレイプ常習犯のそれに似ている』
「教科書が絶対に教えない闇の世界史」 http://bit.ly/1imUnr7
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このように書かないと、自分の研究テーマに研究費がもらえないから、そういう論理を作ったと思われる。まあ、誰でもそこまでやるかと問われれば、そうだとは私は思わないが・・・東北大学の先生の中には、そういう人もいるのだろう。このような文章に対して、東北大学や他の大学の先生方はどのように感じられるのか聞いてみたいものだ。

    ↓

大和証券ヘルス財団「災害医療に関する調査研究助成」
(平成23年度 助成金額 100万円)

「被災地診療支援のための電子診療鞄の開発と臨床」

東北大学加齢医学研究所心臓病電子医学
山家 智之

オリジナルサイト(7.5MB)
http://www.daiwa-grp.jp/dsh/results/38a/pdf/04.pdf
または
ミラーサイト(1.4MB)
http://behind-the-days.digi2.jp/mirror/YambeTU_on_Daiwa20130305.pdf


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大和証券ヘルス財団「災害医療に関する調査研究助成」
(平成23年度 助成金額 100万円)

「被災地診療支援のための電子診療鞄の開発と臨床」

東北大学加齢医学研究所心臓病電子医学 教授
山家 智之(やんべ ともゆき)

(共同研究者)
東北大学サイバーサイエンスセンター     教授 
吉澤 誠(よしざわ まこと)
東北厚生年金病院循環器センター    センター長 
片平 美明
宮城社会保険病院循環器科          部長 
秋野 能久
東北労災病院斤量者予防医療センター  センター長 
宗像 正徳
仙台市立病院循環器科           科部長 
八木 哲夫
宮城県立がんセンター循環器科         医長 
大和田 直樹
宮城県立循環器呼吸器病センター循環器科    医長 
柴田 宗一


はじめに

 東北大学の調査では、東日本大震災では、これまでのすべての過去の、どの震災と比較して、循環器疾患の増加が観測される新たな現象が発見されている。すなわち、2011年3月11日以降、東日本震災の被災地では、心血管イベントが多発し、改めて自律神経機能診断による心血管系機能、凝固機能診断の重要性が指摘される結果となった。
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 2011年 3月 11日の東日本大震災は、地震に津波、火災、福島原発のメルトダウンが加わったので、人類の歴史上最大の複合震災の様相を呈した。
 この震災は、被災地の生命、財産、健康を大幅に阻害したのみならず、被災者に多大な物理的、心理的ストレスをもたらした。
 被害を大きく拡大させ、ストレスを増大させたもっとも大きな要因の一つに、反原発運動家の風評被害がある。
 全国で学生運動が華やかだった時代、原水爆実験禁止条約の時代には、隆盛を誇った左翼の運動家は、世界的にみても、どこでも、ほぼ一本調子の衰退曲線を描き、組織体として衰亡の一途であったが、東日本震災の原発事故を受け、大きく運動を盛り返した。反原発運動は、国民に不幸があると運動が拡大すると言う皮肉な側面があると言える。逆に言えば、原発に事故がない限り、本来は消滅していくはずの運動であった。問題は、被災地の人々のストレスである。反原発の運動家は、福島の不幸な事故を糧にして、大きく蘇ると同時に、ただちに原発の風評被害をまき散らし始めたことは特筆されてよい。結果として、反原発運動家は、被災地のストレス増大と、心血管イベントの増大に大きく貢献し、被災地の住民に対する差別意識をもたらした。東北大学のデータでは、震災前後に心血管イベントの発症の増加が観測されている。
 インターネットでは、反原発運動家によって無責任な流言飛語が飛び交った。関東大震災の時には、朝鮮人が暴動を起こすという流言飛語によって不幸な事件が多発したという歴史があるが、関東大震災クラスのようなデマが、反原発運動家によって現代に蘇ったともいえる。反原発運動家のまき散らした様々な流言飛語が、震災被災地に多大なストレスをもたらし、心血管イベントの多発を介して、せっかく津波の被害を生き延びたはずの多くの国民の命を奪った。反原発運動家の風評被害で家族は崩壊し、一家は離散し、産業は崩壊した。
 現実には、日本では、世界中の 50年代〜 60年代の太平洋などにおける大気圏内核実験を受けて、現在の千倍から一万倍に及ぶ大気圏内のプルトニウム降下を受けていた。従って、現在の日本人の 40 〜 50代の人口では出生直後から幼年期に現在のしい千倍に及ぶ核物質を被曝しているが、先天奇形の発生率も、発がん率も増加がみられていない。チェルノブイリの事故でも日本では大気圏内核物質降下量は一過性の増加を見せている。一時チェルノブイリで膀胱がんが増える可能性が指摘されたが、現在は統計的に完全に否定されている。したがって、反原発運動家が、過剰に放射能被曝を宣伝することは、福島の県民にとって、健康被害と風評被害をもたらす以外に益はなかったことになる。
 同時に、反原発運動家による流言飛語は、被災地への物資輸送を止めた。原発の周辺では日用品や食料だけでなく、薬剤の輸送も止められたので、薬の不足により医学的な有害事象が多発することにもなった。
 これら反原発運動家の災厄がもたらす死傷者、困窮者、経済破綻者の数は、東日本震災の地帯から全国に離散しているので経済規模の把握は困難である。震災前の東北地方の人口は1千万近くであり、この1千万規模の日本人に加えて北関東、東京の人口が反原発運動家により有形無形の多大な被害を受けた人口であるという推定を行うこともできる。
 原子力発電所はなくなっても日本の生活には影響はないかもしれない。リスクを考えれば、これ以上の原子力発電所の新しい建設は、事実上、不可能であろうし、止めなくてはならないが、日本人に最大の不幸をもたらしたのは反原発運動家であるという、明確な事実は、歴史に記録しておかなくてはならない。
 これまでも、そしてこれからも、反原発運動家の流言飛語は、被災地に多大なストレスをもたらしている。
 被災者の人命を救助するためにも精密なストレス負荷の測定は必須である。


ストレス機能測定の方法論

 人体はストレスを受けると有形無形の影響により自律神経機能、心血管機能、線溶系、凝固系の機能が大きく影響を受ける。交感神経が優位になり、心拍数増大、末梢血管抵抗の増加は、血圧の上昇から脳卒中、解離性大動脈瘤の破裂などの致死的な心血管イベントに直結する。凝固系の亢進は深部静脈血栓症をもたらし、肺梗塞などの病態に直結すると同時に、心房細動からの血栓塞栓症も増加させる。
 すなわち、反原発運動家がデマを流せば、流すほど、日本人は、風評被害で、どんどん死んでいく状態になるともいえる
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(続く)
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【東北大・山家智之(やんべ ともゆき)教授「被災地診療支援のための電子診療鞄の開発と臨床」で反原発運動家に言いたい放題】Behind the Days http://bit.ly/1ksCrez

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